VR等の先端技術

VR・MR技術　×　AI技術
未来へ向けた新たな取り組み

VR等の技術導入

建設業界では、2016年4月から「i-Construction」の取り組みが開始され、ICT建設機械による施工や無人航空機（UAV）を活用した測量など、調査・測量から設計・施工に至るまで、デジタル技術の活用が積極的に推進されてきました。
近年、まちづくりにおいては、デジタル化による生産性向上や業務効率化のみならず、従来の手段では実現困難であった領域への挑戦が強く求められています。
弊社は、人々がより暮らしやすく、幸福を実感できるまちづくりを目指し、その実現のためにデジタル技術を最大限に活用し、新たな価値創造と課題解決の取り組みとして、VR等の先端技術を積極的に活用しています。

開発コンセプト

従来の参加型まちづくりでは、完成予想図や模型などを用いて将来像を共有してきましたが、参加者が「実感的なイメージ」を持つには十分ではありませんでした。
そこで、3次元点群データからデジタルツインを構築し、VR技術などを組み合わせた参加型まちづくりを推進することが有効であると考えました。
この取り組みを推進するにあたり、VR・MR×AIの先端技術に強みを持つ株式会社ギャラクシーズ（人工知能・データサイエンス技術の研究開発）と共同開発を実施しました。

まちを再現した映像を
HMDで体験

VR（仮想現実）・MR（複合現実）とは

Virtual Reality（VR）は、コンピュータグラフィックス等を駆使し、仮想の世界を構築することで、ユーザーをその世界に没入させる技術です。あたかも仮想世界に実在するかのような感覚をユーザーに与えることで、現実と錯覚するような体験を実現します。VR体験の中核を担うデバイスはヘッドマウントディスプレイ（HMD）であり、ゴーグル型のHMDを装着することで、広視野角の映像が左右の眼に独立して投影されます。HMDに搭載された高度なトラッキング技術は、ユーザーの頭部の動きを正確に捉え、その動きに応じて視点をリアルタイムに変化させた映像を投影することで、圧倒的な現実感を創出します。
Mixed Reality（MR）は、VR技術を基盤とし、現実世界と仮想世界を高度に融合させる技術です。現実の風景に、3Dデジタルコンテンツを重ね合わせて表示することで、あたかも仮想オブジェクトが現実空間に存在するかのような体験をもたらします。さらに、HMDに搭載された高精度なセンサー群による高度なハンドトラッキング技術により、ユーザーは仮想の3Dオブジェクトを直感的に操作することが可能になります。

活用事例

1．都市計画・設計段階での活用

VR：	都市や建物の3DモデルをVR空間で体験することで、完成後のイメージを具体的に把握し、住民や関係者とのコミュニケーションを円滑に進めることができます。
MR：	現実の風景に建物の3Dモデルを室内で実際に俯瞰して表示することで、景観への影響や建物と周辺環境との調和を事前にシミュレーションをすることができます。これにより、より最適化された設計や周辺環境への負荷を最小限に抑えた建築計画が可能になります。

都市のデジタルツインを用いて、ステークホルダー（市民、都市計画者、建築会社、行政関係者など）による
まちづくりの相談や意思決定を支援するMRプロダクト

2．住民参加・合意形成の促進

VR：

まちづくり説明会等においてVR体験を提供することで、住民は完成後の街の姿を多角的に体験できます。新しい公園の緑地空間や、施設の賑わいなどを事前に体験することで、まちづくりへの理解を深め、合意形成を促進し、参加意欲を高めることができます。

MR：

現実のテーブルの上に完成後の仮想建物を表示し、手で動かしたり、大きさを変えたりすることで、住民はより街並みをリアルに体験することができ、より主体的にまちづくりに参加できます。それにより、建物の高さ・周辺環境との調和などを確認ができ、完成後の街並みをイメージすることが可能となります。

今後の展開

近年、気候変動による都市型災害への対応は、まちづくりにおける喫緊の課題となっています。インフラ整備による対策も有効ですが、費用や期間、災害予測の困難さなどが課題として挙げられます。そこで、ハード面だけでなく、ソフト面での対策も重要となります。複合現実（MR）と人工知能（AI）を活用し、地域住民の防災意識を高め、災害時の適切な避難行動を支援することが期待できます。具体的には、地域防災計画の高度化として、災害シミュレーションによる浸水予測や土砂災害予測、視覚的に分かりやすい避難経路の選定、避難所の適切な配置などが挙げられます。また、AIによる人流データ分析により、災害発生時の状況に応じた最適な避難誘導計画を立案し、より安全なまちづくりを実現します。さらに、事業地区完成後には、現実空間をデジタルデータで再現するデジタルツインを用いて、あたかも実際に災害が起こったような臨場感あふれる避難訓練を実施することで、住民の防災意識向上と実践的な防災力強化を図ります。